「2025年の崖」が近づいている。今すぐ始めなければいけないＤＸとはなにか？

最近になって「DX」という言葉を見かけることが多くなりました。

以前ご紹介した２０２１年のITトレンドでも「DX」というものが入っており注目されています。

DXとは

DXとは「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略で、直訳すると「デジタル変換」になります。

頭文字を取って「DT」と略されそうですが、英語圏では「Trans」を「X」と略すことが多いから「DX」と表記します。

実はこの言葉は以前から出ており、２００４年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念で、内容は「ITなどのテクノロジーによって人々の生活がより良いものになっていく」というものでした。

日本におけるDX

経済産業省の『「DX推進指標」とそのガイダンス』では、DXを次のように定義しています。

“「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」”
経済産業省「DX推進指標」とそのガイダンス

つまりどういうことかというと「企業がITを活用してビジネスをもっと良くするために変革していく」ということで、簡単に言うと「ほぼすべてをデジタル化する必要がある」となります。

なぜ今注目、必要とされているのか

現代では、技術の進化によって新しい製品やサービス、ビジネスモデルが増えてきており、この激しい競争を勝ち抜くためにDXを進めていく必要があります。

現状でDXの導入ができている企業はあまりありませが、DXを進めずにいると「２０２５年の崖」というリスクがあります。

現在、様々な分野でDXが進んでおり、近いうちに第４次産業革命が起こるとされています。

そこでは今までの価値観を変えるくらいの“破壊的なイノベーション”がもたらされると言われているため、どんな分野でも変化に対応する必要が出てくるでしょう。

導入するメリット

メリットは大きく３つあります。

生産性と利益が上がる
DXを導入するとデジタル化するわけなので、便利になり、業務効率が良くなるので生産性が上がります。もちろん生産性が上がれば利益も上がっていきます。

消費行動の変化に対応できる
DXを導入しないと、世の中の変化によって変わる消費行動に対応することができなくなります。対応しないと売れる商品やサービスを作ることはできません。
特にAIや5Gの登場によって大きな変化がありそうです。

事業継続につながる
世の中の変化に対応していけるので、事業を継続できるようになります。
コロナ禍でも増益した企業は多くあり、その企業はDXを導入していたから増益したと言えます。

導入しないリスク

では導入しないとどうなるのでしょうか？

つぎはそのリスク面についてみていきたいと思います。

既存基幹システムの弊害（２９２５年の崖）
システムの老朽化はもちろん、変化に合わせてシステムを更新するたびに複雑化していきます。IT人材が不足しているので古い技術に対応できる人も少なくなっていきます。維持管理費も高くなる一方です。
また、データをクラウド化していなければ、もしもの時にデータを失ってしまう可能性もあります。

市場の変化に対応できない
メリットでも言いましたが、DXが進むことで世の中の需要も変化していきます。しばらくは既存のビジネスでも耐えることはできるかもしれませんが、変化の激しい時代においては競争に勝つことはできなくなっていきます。

ちなみに、２０２５年までにDXを進めないと、それ以降に年間で最大１２兆円の経済損失が出る可能性があるとされています。

しかし、DXを進めることができれば、２０３０年の実質GDPを１３０兆円も上げられると言われています。

DXにはメリットしかありません。もはやDXを進めない手はないですね。