「2025年の崖」が近づいている。今すぐ始めなければいけないDXとはなにか?
最近になって「DX」という言葉を見かけることが多くなりました。
以前ご紹介した2021年のITトレンドでも「DX」というものが入っており注目されています。
ITトレンドの記事でも少し解説しましたが、今回はその中の「DX」についてもう少し深掘りしてみます。
DXとは

DXとは「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略で、直訳すると「デジタル変換」になります。
頭文字を取って「DT」と略されそうですが、英語圏では「Trans」を「X」と略すことが多いから「DX」と表記します。
実はこの言葉は以前から出ており、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念で、内容は「ITなどのテクノロジーによって人々の生活がより良いものになっていく」というものでした。
日本におけるDX
経済産業省の『「DX推進指標」とそのガイダンス』では、DXを次のように定義しています。
“「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や 社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」”
経済産業省 「DX推進指標」とそのガイダンス
つまりどういうことかというと「企業がITを活用してビジネスをもっと良くするために変革していく」ということで、簡単に言うと「ほぼすべてをデジタル化する必要がある」となります。
なぜ今注目、必要とされているのか

現代では、技術の進化によって新しい製品やサービス、ビジネスモデルが増えてきており、この激しい競争を勝ち抜くためにDXを進めていく必要があります。
現状でDXの導入ができている企業はあまりありませが、DXを進めずにいると「2025年の崖」というリスクがあります。
現在、様々な分野でDXが進んでおり、近いうちに第4次産業革命が起こるとされています。
そこでは今までの価値観を変えるくらいの“破壊的なイノベーション”がもたらされると言われているため、どんな分野でも変化に対応する必要が出てくるでしょう。
導入するメリット
メリットは大きく3つあります。
導入しないリスク
では導入しないとどうなるのでしょうか?
つぎはそのリスク面についてみていきたいと思います。
ちなみに、2025年までにDXを進めないと、それ以降に年間で最大12兆円の経済損失が出る可能性があるとされています。
しかし、DXを進めることができれば、2030年の実質GDPを130兆円も上げられると言われています。
DXにはメリットしかありません。もはやDXを進めない手はないですね。
DXを進めるためには

DXができている企業の特徴について、マッキンゼー・アンド・カンパニーという会社が5つの特徴を示しています。
- デジタルに精通している適任のリーダーを各部署に配置している
- 将来の労働力を見据えて、全体的な組織能力を向上させている
- 新しい働き方を導入して、生産性を向上させている
- デジタルツールを導入するなどして、社内をアップグレードし続けている
- 既存の業務やデジタル技術について、常に検討し続けている
DXというのはデジタル化することでビジネスや製品、サービスを変革していくということであり、ただIT化していくとか、ただ経営戦略を変えればいいというワケでもありません。
新しいテクノロジーを利用して新しくビジネスモデルを変革するということが重要です。
デジタル化の推進、働き方や組織の変革をして事業モデルを変えていく必要があります。
常に未来を見据えて動かなければなりません。まずは普段の業務から変えていきましょう。
まとめ
DXについて少し深掘りしてみましたが、DXの重要性が少しでも理解できたでしょうか?
DXは社会全体で進める必要があり、進めずに競争に勝ち続けるのは不可能でしょう。
未来を見据えて目的に合ったDXを進めていきましょう。
すでにDXを進めて成功した企業もいくつかあるので、知りたい方はさらに調べてみてください。